腰や膝といった運動器の痛みが続く「慢性の疼痛(とうつう)」に悩む患者は国内におよそ5000万人(日本の人口の40%)いるといわれる。特に長期にわたって複数の医療機関を受診せざるをえない状況にある「痛み難民」は少なくない。その社会的な損失は、日本が直面する大きな課題となっている。

◆医療費の財源が厳しい事実
◆国家資格である理学療法士の資格をもつスタッフが自費治療を行うことで医療費削減へ貢献する
◆「痛み難民」が減少することが医療費削減へつながる
◆慢性疼痛に伴う経済損失は日本全国で約1兆9600億円といわれています

無資格者の整体に行った際、施術中に腰椎を強く押され、翌日左足に強い痺れを感じ、歩くのもつらい状態になったので、病院に行ったところ「椎間板ヘルニア」と診断された、などの危害症状が発生した事例も。資格を有する施術者であるかは、広告などでは判断が難しい場合もあるので注意が必要。